日本細菌学雑誌 投稿規定
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日本細菌学雑誌の編集方針と投稿規定
(2015年3月25日改訂)
- 日本細菌学雑誌は、病原微生物学、感染免疫学および関連領域の論文(総説、解説「微生物学の進歩」)、技術講座、ニュース&ビュー、報告、総会抄録等を掲載する。
- 総説、「微生物学の進歩」等は編集委員会からの依頼原稿を基本とするが、日本細菌学会会員からの投稿も受け付ける。ただし、投稿論文の場合、事前に概要ファイル(Microsoft Word)を下記のアドレスに添付ファイルで送付すること。
gakkai23@kokuhoken.or.jp
掲載可否については編集委員会の判断とする。 - 総説は著者の業績のみならず広く文献を渉猟しそのテーマの概要が読者に理解できるようにする。
したがって引用文献数は制限しない。「微生物学の進歩」はトピックスとなっている研究について、ミニレビュー形式で30編以内の文献を引用して簡潔に読者に解説する。ニュース&ビューは微生物学領域の話題、意見について広くとりあげる。総説、「微生物学の進歩」は第1頁目に表題、著者名、所属機関名、表題英訳、著者ローマ字名、所属機関英訳名、連絡先住所、電話・Fax 番号、E-mailアドレスを記す。なおどちらにも400字程度の要約および要約の英訳をつける。
ニュース&ビューは第1頁目に表題、著者名、所属機関名、連絡先住所、電話・Fax番号、E-mailアドレスを記す。 - 原稿はA4判を使用し、パソコンを用いて印字する。原稿を送付するときは原稿2部の他にFD、CD、MO等の媒体を添える。なお投稿原稿および媒体は返却しない。
- 媒体はWindowsあるいはMacフォーマットしたものを用い、本文はWord文書あるいはテキストファイル形式の文書とする。
表はWordあるいはExcelで、図・写真は PowerPoint、Excel、tif、jpg、epsなどで作成のこと。以上のファイルに加えて、原稿確認のためにpdfファイルを添付すること。媒体には表題、著者名、使用機種およびソフト名を記載する。 - 学名は斜体表示にするか、立体表示の場合には当該用語の下に赤色で1本の横線を引く。細菌名等の専門術語は日本細菌学会用語委員会編『微生物学用語集 英和・和英』(東京、南山堂;2007年)に従う。
- 度量衡の単位はm、cm、mm、mm、nm (10-9m) ; l、ml、μl ; kg、g、mg、mg、ng、pg (10-12g)などを用いる。
- 表および図の原稿にはそれぞれ表1、図1と一連番号を記し、和文の説明をつける。写真は適度なコントラストを示すものでなければならない。本文中には、図表の入る位置を指定する。
- 引用文献は、本文の最後にアルファベット順にまとめて番号をつけ、著者、年、表題、雑誌名、巻、頁(始頁―終頁)、さらに単行本にあっては著者、表題(一部引用のときは編者、単行本の表題、頁)、発行地、発行所を記入する。
- 記載例;
- 1)Thorne, S.H., Williams, H.D. (1999): Cell density-dependent starvation survival of Rhizobium leguminosarum bv. phaseoli: Identification of the role of an N-acylhomoserine lactone in adaptation to stationary-phase survival. J. Bacteriol. 181, 981-990.
- 2)Williams, P., Swift, S., Stewart, G.S.A.B. (1999): N-acylhomoserine lactones and quorum sensing in proteobacteria. p. 291-314, In Dunny, G.M., Winans, S.C. (eds), Cell-cell signaling in bacteria, Washington, D.C., ASM Press.
- 3)山口博之、大崎敬子、栗原直人、田口晴彦、神谷 茂(1998): Helicobacter pyloriのヒト胃上皮細胞への付着性状における熱ショック蛋白HSP60の役割.感染症学雑誌 72, 487-492.
- 総説等の論文に、他雑誌等の図表を掲載する場合、あらかじめ転載許可を受けておく。
- 原稿送付先は、
日本細菌学会事務局 宛
gakkai23@kokuhoken.or.jp
(※メールにてデータをお送り下さい) - 著者校正は1回のみとする。その際、新たな追加、あるいは変更はしないこと。
- 利益相反(COI)について
投稿原稿の最後に、「COI開示」として必要事項を以下の例を参考にして記載すること。
①申告すべきCOI 状態がない場合
<記載例>
発表内容に関連し、開示すべきCOI 関係にある企業などは無い。
②申告すべきCOI 状態がある場合
<記載例>
日本細菌学会の規定に従い、COI開示をする。発表内容に関連し、開示すべきCOI関係にある企業などを以下に示す。
1.役員・顧問:あり(XX製薬)
2.株保有状態:あり(XX製薬)
3.特許使用料:あり(XX製薬)
4.講演料・原稿料:あり(XX製薬)
5.受託研究費・共同研究費・奨学寄付金:あり(XX製薬)
6.寄付講座所属:(XX製薬)
なお、申告すべきCOI状態の基準については日本細菌学会HPに記載の「利益相反規程」を参照のこと。