病原体等安全取扱・管理指針
病原体等安全取扱・管理指針 2023年改訂版について
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価格
会 員:2,000円
非会員:2,500円
※50部以上購入の場合は、1冊1,000円
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送料
※2025年9月30日の午後以降にご入金のご連絡をいただいた分から、送料を以下に改定します。
1~3冊:160円
4冊以上:着払い
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(例:会員が1冊を購入される場合:2000円+160円の計2,160円になります。)
振込先
支 店:〇一九(ゼロイチキュウ)
口 座 名:日本細菌学会教育委員会
口座番号:0024257
預金種目:当座
日本細菌学会教育委員会
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序 文PDF
目 次
第Ⅰ章 病原細菌取り扱いの手引
- 緒言
- 病原体と感染症の成立
- 1) 病原体と感染
- 2) 感染経路
- 3) 感染量
- 4) 再生産数
- 5) 感染防止対策の一般原則
- 実験室内感染と対策
- 実験室での感染
- 病原細菌取り扱いの基本的な心得
- エアロゾル対策
- 汚染事故の処置
- 動物感染実験における安全確保
- 滅菌と消毒
- 1) オートクレーブ
- 2) 消毒薬に対する細菌の抵抗性
- 3) 消毒薬の殺菌力
- 4) 消毒薬の選択
- バイオセーフティへの取り組み
- 1) バイオセーフティの概念
- 2) バイオセーフティレベルの設定
- 3) 各バイオセーフティレベルでの細菌の取り扱い法
第Ⅱ章 日本細菌学会バイオセーフティ指針
A 総論
- 緒言
- 病原体取扱者の資格
- 病原体のバイオセーフティレベル
- 病原体の取り扱いにおける共通事項
- 1) 病原体の取扱施設と運営
- 2) 実験室の日常安全管理
- 3) 緊急時対策
- 4) 健康管理
B 各論
- 実習教育における病原体の取り扱い
- 研究施設における病原体の取り扱い
- 臨床検査室(業室)内感染の防止
- 院内感染防止
- 実験動物の取り扱い
- 遺伝子組換え実験
第Ⅲ章 病原菌株の分譲におけるバイオセーフティに関するガイドライン
- 感染症法で規定された特定病原体等の分譲
- 菌株分譲を行うための要件
- バイオセーフティレベル2の菌株の分譲を受けるための要件
- バイオセーフティレベル3の菌株の分譲を受けるための要件
第Ⅳ章 細菌学教育用菌株の分譲
第Ⅴ章 病原体の輸送
第Ⅵ章 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律(感染症法)による病原体等の取り扱い等の規制
微生物学用語集
(日本細菌学会 会員限定)
用語委員会よりのお知らせ
現在の用語集に誤りや問題点があった場合、また、新規に記載した方が良い用語がございましたら、委員会宛に御連絡下さい。
細菌学教育用映像素材集
細菌学教育用映像素材集(静止画)

※それぞれ振込先が異なりますので、申込書をよくご確認いただいた上、ご対応下さい。
「細菌学教育用映像素材集(第4版)」配布申し込み
(2013年 配布開始)
今般の新型コロナウイルス拡散防止のため、各教育機関ではweb配信講義等を検討されていることと存じます。以下の注意事項を遵守していただければ、本DVDに収載している画像をweb配信講義等でもお使い頂けます。
- 日本細菌学会・細菌学教育用映像素材集の画像を使用した講義資料は、授業内またはそれに準ずる用途(web配信講義資料)にお使い頂けます。
- 画像を使用できる者は、画像集DVD購入者あるいは兼任の教員に限り、それ以外の方へのデータ配布はいかなる理由があっても認めません。
- 使用の際は出典を明記してください。(例:日本細菌学会・細菌学教育用映像素材集・第4版より)
- 画像の改変・編集はご遠慮ください。
- 講義を受ける学生による複製・配布は禁じます。
細菌学教育用映像素材集(動画)

動画第2版「グラム陽性球菌の同定・グラム陰性桿菌の同定」配布申し込み
(2016年3月 配布開始)
動画第1版「細菌の無菌操作と染色」配布申し込み
(2012年3月 配布開始)
研究の際の倫理的な留意事項
細菌学および細菌感染症に関する研究は、細菌の病原性や病態形成機構の解明などの基礎研究から細菌感染症の予防・診断・治療法の開発、さらには疫学研究まで多岐にわたっています。細菌学の基礎研究であっても、ヒト由来の臨床分離株および株に紐づいた対象者の情報を使用する場合は、ヘルシンキ宣言(1964年 世界医師会採択、2013年改訂)や人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針(令和3年3月23日、令和5年3月27日一部改正 文部科学省・厚生労働省・経済産業省告示)等の趣旨に沿って、倫理的配慮のもとに行わなければなりません。ここでは、日本細菌学会会員の皆様が、細菌学研究を円滑かつ適切にすすめるうえで必要となる倫理的な留意事項をフローチャートにまとめました。
本フローチャートは「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針 ガイダンス」(令和6年4月1日一部改訂)に基づき作成しましたが、指針の規定が網羅的に反映されているものではありません。また、指針本文及びガイドラインは定期的に改定されています。研究を実施する際には、最新の指針本文及びガイダンスを確認し、所属研究機関の規則を遵守し、倫理審査委員会の意見に従っていただくようお願い申し上げます。